Airbnbは安価に国内外の物件に泊まる事ができます。特に海外では現地の人が住むような家に泊めることもできます。
しかし一方、Airbnbなどのシェアリングエコノミーの分野は法律がまだ整備されていないこともあり国内外でトラブルが報告されているようです。
現在の日本では、ネットを通じて広く宿泊者を募って有料で宿泊させる場合は旅行業法上の許可が必要であり、許可を得ないで“もぐり”で運営するホストも少なくない。
民泊「Airbnb」ホスト生の声…儲けやトラブル、婚活目的も!?
例えば日本では一昔前は旅行業法上の許可を得ずにAirbnbに登録するなどの問題も発生しております。例えば海外では違法なんて場合もあるようです。
今回は、Airbnbのトラブルを防ぐために必要なことについて共有します。
まずは、その国で違法ではないか確認
単純ですがGoogleで 「(国名) Airbnb 違法」「(国名) Airbnb illegal」などと検索をして、そもそもその国や地域において違法(もしくは裁判で負けている)ということがないかを検索します。
例えば2018年5月の記事ですが、タイでは裁判で「Airbnb等の部屋貸し出しサービスは違法」と判決がでたというニュースがありました。
宿泊施設・民宿を貸し出す人向けのサービス「エアビーアンドビー（Airbnb）」を介して、タイ王室の静養地であるホアヒンのコンドミニアムの部屋の貸し出したオーナーに対し、違法であるとの判決が出ました。
タイ「Airbnb」に暗雲？ホテル許可なしの民泊に違法判決
予約したい物件は当局や管理者の許可をもらっているか確認する
国・自治体によっては、許可をもらわなければ民泊として利用できないという場合があります。また、管理者や大家が民泊としての利用を許可していない場合があります。それらを確認してから予約したほうが良いです。
物件の評価を見る
物件には利用者の評価が記載されています。利用できないにもかかわらず掲載している物件には、利用者の心配の声などが記載されている場合があります。例えば以下のような記載がありました。
直接ホスト（貸主）に聞いてみる
「ホストに連絡」という機能で、直接ホスト（貸主）に連絡することができます。どうせ聞くだけなら無料なので、直接確認をとってみるのもありです。
当たり前のことをしてAirbnbでより安全に、楽しく泊まろう
現地の家に泊まれるAirbnbは、旅行をより盛り上げてくれますが、そこに水を差すようなことが起こると悲しいですよね。
特に現地で許可をもらっているかは重要なことのため、上でまとめたようなことを予め調べて、そのようなリスクを限りなく小さくしましょう。
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